「障がい者スポーツにおける地方自治体の取り組み ─ 鳥取県からの報告 ─」を公開しました

2020年東京パラリンピック開催が決まり、パラスポーツ(障害者スポーツ)への関心が高まっています。オリンピックとパラリンピックとを一体化した強化の方向性が定まる中、すでに先進的な取り組みを進めているのが鳥取県です。その地方発の事例を、鳥取県障がい者スポーツ協会長の福留史朗(PAJ理事)が報告書にまとめました。ぜひご一読ください。

※左メニューの「資料・報告書」からもダウンロードできます。14ページの報告書のほか、おおまかな内容を1ページにまとめた概要版も用意いたしました。

鳥取県報告書_最終版.docx
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コメント: 1 (ディスカッションは終了しました。)
  • #1

    Takuto Muguruma (月曜日, 16 2月 2015 02:19)

    現在、イギリスの大学院にてSport Development Managementを専攻しております。
    日本のパラ スポーツとイギリスのそれとの比較が主な研究テーマですが、日本地域障がい者スポーツの現状と、鳥取県のモデルケースを把握でき、非常に参考になりました。
    今後の日本の地域レベルの課題としては、スポーツ庁が設置された際、現場レベルでヒト・カネ・ハコをいかにロスなく、スムーズにマネジメントしていくことと、アダプテッドスポーツの推進かと思います。省庁レベルでは絵空事はいくらでも書けますが、実際の現場では全く方針が伝わらないことが多々あり、スポーツ庁の設置を見据えた地域スポーツ行政の準備・取り組みが必要でしょう。
    こちらイギリスでも、ロンドンオリンピックのレガシーは大きなものがありますが、現実のパラスポーツ人口が12年以降顕著に増加しているかと言われれば、そうではなく、最新の調査では障がい者のスポーツ参加率は約18%と日本のそれと変わりません。この数値の引き上げは引き続きの重要課題として取り組んでいます。
    2020年を機に、日本のスポーツ界がパラスポーツを含んで大きく発展することを切に願います。